マスコミの未来３

マスコミの未来を考える上で、やはり現在のメディアが今後どうなるのか
気になるところである。

前回も書いたように現在のマスコミ（新聞、テレビ、雑誌）は広告収入の
落ち込みが、この不況の影響で一段と悪化している。　ただし、不況だ
けでなく構造的問題と国民意識との乖離も広告収入の減少に影響して
いる。

構造的問題とは前回も書いたネット移行に伴う、ビジネスモデルの構築
がうまくいっていないことである。　そしてもっと問題なのが国民意識との
乖離である。

国民意識といっても右も左もあり、メディアもある意味線引きがなされる。
新聞で言えば朝日・毎日が左で読売・産経が右である。　テレビもＴＢＳ、
テレ朝が左で日テレ、フジが右よりというイメージである。

マスコミは不偏不党ということを掲げながら、やはりどちらかの色に染まり
やすい。　ただし、靖国や過去の戦争などの問題だとほとんど左よりスタンス
に立ってしまう。そして公共性が最も要求されるべきＮＨＫであってもその
傾向が強い。

これは個人的見解であるが、全共闘世代より下の世代では保守的な考えを
持っている割合が高いように思える。　これがマスコミに対する根強い不信感
を生み出している。　マスコミに左的思想を植えつけられているという意識を
若い世代は持っている。

全共闘世代より上の世代は権力に対して敏感である。　体制側という意識で
時の政権（政府）をみている。　こういう意識についていけない。　

日本は民主主義の国ではないのかという疑問を持ってしまう。　自分たちが選
んだ政府（政権）に対して、批判はしても否定はすべきではない。　特に外国と
の関係でその意識が強い。　中国や韓国に対する阿りともいえる態度がその
良い例である。　多分反省を込めてなのかもしれないが、度が過ぎることが
多い

靖国問題はその顕著な問題である。　たとえ靖国参拝に反対であっても、中国
や韓国の抗議に対しては、日本人なら内政干渉であると言ってはねつけるくら
いの意識が必要であると考える。

朝日や毎日はむしろ、「中国や韓国が怒っていますよ」とばかり時の政権に揺さ
ぶりをかけたがる姿勢を見せ、どこの国の人間かと思いたくなる。

たぶん、戦後教育の間違って思想が骨の髄まで浸み込んでいるのだろう。　
戦後６４年たっても未だに過去の戦争問題に曳きづられているのマスコミにも
その責任の一端があると考える。

右と左の論争が出来るうちが平和のあかしなのかも知れないが、マスコミの
政治問題への世論の誘導操作も見ていてやりすぎる傾向にある。

もはや現在のマスコミには国益という意識はない。